転職フェアでは何を聞く?内定者の質問内容は

転職フェアの質問内容

目次

  1. 転職フェアのメリットは採用担当者と直接話せること
  2. 重要なのは自分が活躍できるかどうか!
  3. 採用担当者には仕事の内容を詳細に質問する!

転職フェアのメリットは採用担当者と直接話せること

転職者向けの大規模な合同企業説明会である転職フェア。

転職フェアには、企業ブースだけでなく、最新の転職トレンドを学べるセミナーや、キャリア相談コーナーなど転職活動を多角的に支援するブースが用意されています。これからはじめて転職活動をする方にとっては、プロのキャリアアドバイザーやコンサルタントに直接アドバイスがもらえる非常に有意義なイベントです。

ですが、転職フェアの最大の特徴は”企業の採用担当者や現場の社員に会って直接話しを聞ける”点にあります。

これは、特に気になる企業や目当ての業界がある転職希望者にとっては、これ以上ない強力なメリットになります。

昨今はネット上に企業情報があふれ、生成AIなどを活用して志望動機や自己PRを簡単に作成できる時代になりました。しかし、だからこそ企業側は「ネットに転がっているようなありきたりな表現」を見抜き、応募者の「生の声」や「リアルな熱意」をより重視するようになっています。

転職フェアは、ウェブ上の求人票だけでは見えてこない「現場のリアルな雰囲気」や「社風」を、採用担当者や現場責任者から直接聞き出すことができる絶好の機会です。ここで得た独自の“一次情報”を志望動機に盛り込むことで、その後の選考を圧倒的に有利に進めることができます。

今回は、転職フェアでの情報収集の質を劇的に高め、内定率を上げるための質問のコツをご説明します。

重要なのは自分が活躍できるかどうか!

転職フェアでの活動に限った話ではありませんが、転職先を探すうえで最も意識しておくべきなのが、転職先の企業で自分が活躍できるかどうかという点です。

人材を強く求めている企業としては、自社でイキイキと活躍している姿を具体的にイメージできる人を採用したいと考えています。

実際に、実際の転職面接では「これまでの経験を活かして、当社でどのように貢献できますか?」という質問が必ずといっていいほど投げかけられます。この質問はまさに、応募者のキャリアやスキルが自社の事業内容とマッチし、即戦力として活躍できる人材であるかを確かめるためのものです。

また、近年の転職市場では、スキル面だけでなく「柔軟な働き方(リモートワークやハイブリッドワークなど)に対する価値観」や「企業のビジョン」に共感できるかといった、カルチャーフィット(社風や組織への適合性)も非常に重視されています。

自分の強みや理想の働き方が転職先の環境とマッチしていない場合、入社後にやりがいを感じられず、早期の再転職につながってしまうケースが少なくありません。

ですので、「自分がその会社で活躍できるか、ミスマッチなく働けるか」という点は、内定を勝ち取るためだけでなく、入社後の自分の幸福のためにも、フェアの段階からしっかりと確認しておく必要があるのです。

では、「転職先の企業で自分が活躍できるかどうか」を見極めるためには、ブースの担当者にどのような質問をすればいいのでしょうか。

採用担当者には仕事の内容を詳細に質問する!

「転職先の企業で自分が活躍できるかどうか」は、「自分のスキルや経験、仕事への取り組み方が、転職先の実際の業務環境に活かせるかどうか」と言い換えることができます。

これを確かめるためには、転職先での仕事の内容や使用しているツール、現場の課題などを詳細に知る必要があります。

例えば営業職ならば、商材や顧客の属性、営業スタイル(インバウンド主体かアウトバウンド主体か)だけでなく、「現場ではどのようなSFA(営業支援ツール)やCRM、生成AIツールを活用して業務を効率化しているか」「オンライン商談と訪問の比率はどのくらいか」といった、現在の具体的な業務環境まで踏み込んで質問をしてみましょう。

詳細な実態を聞き出すことで、「現職でも似たツールを使ってタスク管理をしている」「オンライン商談でのアプローチ経験がそのまま活かせる」「顧客の業界規模が近い」など、現職との明確な共通点を引き出すことができます。これがそのまま、あなただけの強力なアピール材料になります。

これは、未経験の業種・業界への転職を考えている場合でも全く同じです。

業務内容を深掘りしていく中で、「プロジェクトの進め方の流れが似ている」「直接のスキルは違っても、ターゲットとする顧客層への理解がある」といった共通項を見つけられれば、未経験であっても大きなポテンシャル採用のチャンスに繋がります。

志望動機の解像度を上げ、その後の面接選考で確実に内定を勝ち取るために、転職フェアで採用担当者にするべき質問は、ネットの求人票には載っていない「詳細な業務内容と現場の実態」についてなのです。